バーチャルワークの普及など、コロナウイルスは私たちの働き方に大きな変化をもたらしました。そして、コロナからの回復の道のりは短距離走ではなくマラソンのようなもので、企業は単にリモートワークを可能にするだけではなく、それ以上のことに取り組む必要があります。
リモートワークがコロナ後の世界において通常の就業形態の一つであり続ける可能性が高いことは明らかです。最近コーン・フェリーがグローバルで実施した報酬調査では、75%の組織が コロナ後はよりバーチャルに業務を行うと答えています。また、リモートワークが功を奏している面もあります。世界的な金融サービス企業のシニアリーダー30人に話を聞いたところ、社員は自宅で仕事をすることで生産性ならびに成果が向上したと答えています。
しかし、マイナスの側面もあります。社員のエンゲージメントが低下したり、共働きの親が子供の学業のリモート対応に追われたり、職場でのカジュアルな交流がなくなったことで、アイデアや情報を共有する機会が減ったりしています。
この世界レベルでの新たな就業形態の試みは、パンデミックによる健康被害への対応として始まりました。しかし、その過程で、人々がどこでどのように仕事をするのかという根本問題に向き合うこととなったのです。
今こそ、何が機能しているかを評価し、新たな課題を解決し、将来に向けて積極的に計画を立て、体制を整える時です。より意識的に設計することで、リモートワークモデルは組織と社員にとってより効果的なものとなるでしょう。
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